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チーム紹介

黄 春梅
Chunmei Huang, CFA, CPA
/ジェネラルパートナー

「人生100年の時代、子育てや介護などの多様なライフイベントを経ながらも、充実した働き方を継続するためには、それらの分野にIT技術革新や価値観の変容などを取り入れていくことが不可欠だと考えます。そのような社会のニーズに応えようとする起業家を支援することで、多様な働き方・生き方が生まれ、投資としても魅力的な分野になると信じ、これまで投資に関わることで得られた知見を活かし、投資先の成長を支援することで、少子高齢化といった社会課題の解決に貢献したいと思います。」

2005年より新生銀行にて一貫して自己勘定投資業務に従事。ベンチャー投資、バイアウト投資、ファンド投資などを担当。ファンド投資委員会委員、上場企業を含む投資先及びファンド運用会社の取締役や監査役を歴任。邦銀系初のインパクト投資ファンド「子育て支援ファンド」および2号ファンド「はたらくFUND」を設立。
日経WOMAN「ウーマン・オブ・ザ・イヤー2019」受賞。米国公認会計士、CFA協会認定証券アナリスト。

高塚 清佳
Sayaka Takatsuka
/ジェネラルパートナー

「子供を産むその日まで、本当には理解できていなかったと思います。働く本人の力は変わらないのに、働くことに制限がかかるということ。フィットしたサービスやテクノロジーがあれば活用したいが、なかなかない。介護やご自身の病気ともなれば、より長期のソリューションが必要です。ますますの少子高齢化、労働人口不足に突入する日本において、あらゆるライフイベント・境遇にあっても充実して働き続けられるよう、投資を通じサポートできれば嬉しく思います。」

新生銀行グループにて、不良債権投資、証券化、不動産ノンリコースローン、ベンチャー投資、PE/不動産ファンド投資、オフショア子会社取締役を経て、邦銀系初のインパクト投資ファンド「子育て支援ファンド」および2号ファンド「はたらくFUND」を設立。
日経WOMAN「ウーマン・オブ・ザ・イヤー2019」受賞。

菅野 文美
Fumi Sugeno
/パートナー

「「はたらく」とは、人が自らの可能性を解放し活かすことだと考えます。一人ひとりが、時代の変化やライフステージに合わせて、働き方・生き方を自由にデザインし続け、自らの可能性を最大限活かせれば、社会は確実に変えられるのではないでしょうか。インパクト投資家として、新たな働き方・生き方の創造に挑むビジネスが、人々や社会にもたらす真価を可視化し拡大するサポートをすることで、ビジネスや投資の可能性も広げたいと願います。」

国際NGOで教育事業と社会的インパクト評価に従事した後、外資系銀行を経て、株式会社日本総合研究所でインパクト投資・ビジネスの調査コンサルティングおよびESGリサーチに携わる。その後、SIIFにて、日本におけるインパクト投資のエコシステム構築に向けた投資や調査研究等の事業戦略の策定・実施に従事、「はたらくFUND」設立に参画。

西岡 毅彦
Takehiko Nishioka
/ディレクター

「「はたらく」ということは、個人においても、社会においても非常に重要な要素だと考えます。しかし、長い人生の間には多様なライフイベントがあり、継続して「はたらく」ことが難しくなる局面(社会課題)があります。「はたらくFUND」を通じて、ビジネスの面から社会課題解決を目指す志を持った企業様に投資を行うことにより、あらゆる人々が活躍できる社会を実現するための一翼を担えればと思います。」

ベンチャーキャピタル、不動産AM会社で投資運用業に従事したのち、新生銀行にて、ベンチャー投資、法人企画、金融法人RM、ヘルスケア施設・保育施設を対象とした不動産ノンリコースローン業務に携わり、邦銀系初のインパクト投資ファンド「子育て支援ファンド」および2号ファンド「はたらくFUND」に参画。

山田 宏弥
Hiromi Yamada
/ディレクター

「自分自身の子育てを通じて、「子どもたちに受け継ぎたい未来のために、できることは何か」を考えたとき、社会課題を解決するために起業された方々への感謝と尊敬の念がより強くなりました。あらゆる人々が自分らしさを発揮し、それぞれの場所で活躍できるよう、インパクト投資を通じてお役に立てたら嬉しく思います。投資先の皆様、ご出資者の皆様と同じ方向を向いて、ビジョンの実現に向け、取り組んでまいります。」

日本アジア投資株式会社にて、国内の未上場ベンチャー企業への投資業務に従事。独立系VCでの投資業務を経て、新生銀行にて未上場企業向け投融資の他、機関投資家向け金融商品営業を担当。2019年4月より、邦銀系初のインパクト投資ファンド「子育て支援ファンド」および2号ファンド「はたらくFUND」に参画。

加藤 有也
Yuya Kato
/ディレクター

「「はたらくFUND」はテーマファンドですが、テクノロジーや産業領域ではなく、「人」の苦境の解決と希望の実現を活動の中核に据えています。私自身も「はたらく」を見直し、キャリアチェンジしました。一人の当事者として、またインパクト投資家として、事業成長と社会的価値創造の「二兎を追う」起業家の皆さんの挑戦を支えていけるよう、研鑽を積んで参ります。」

前職である㈱講談社にて海外版権事業等および国内外関連会社の設立・経営企画に従事したのち、CVCの設立・運営およびベンチャー企業との資本業務提携に携わる。2019年よりSIIFに参画し、インパクト投資事業を担当。経営学修士(MBA)。

澤井 典子
Noriko Sawai
/ディレクター

「はたらく」ことに夢と情熱とパワーをかけ生きてきた私が、痛感していることがあります。それは、個々人がその人らしく輝いて働くためには、自身と家族の心と身体が健やかで余裕あること、社会全体が多様な働き方や生き方を応援する礎があってこそ、ということです。このような社会の実現に向けて、インパクトある事業を起こす方々と供にはたらき成長することを、心より楽しみたいと思います。」

CSKベンチャーキャピタル㈱(現㈱ウィズ・パートナーズ)にて15年、バイオ・ライフサイエンス・IT分野への投資、株式公開支援業務に従事。CSK(現SCSK(株))グループにてヘルスケア新規事業開発を経て、内閣官房健康・医療戦略室に出向し個別化医療・ゲノム等に係る施策に従事。その後、㈱ディー・エヌ・エーにてヘルスケア・ゲノム・癌分野の新規事業開発に従事。2020年2月よりSIIF・はたらくFUNDに参画。 (株)ステムリム社外取締役。

末吉 光太郎
Kotaro Sueyoshi
/アドバイザー

「本FUNDは、サステナブル社会をつくり次世代につなげるために必要な子育て、教育等をアップデートする仕組みです。コロナ禍は、我々に命の戦いを挑み、長期的に負のインパクトを受けるコロナ世代を誕生させた一方で、これまで世の中を仕切ってきた権威や改革を抑えてきた壁を崩しています。このFUNDを通じ、あるべきNEW NORMAL構築に挑戦し、コロナ世代への責任を果たして行きます。」

みずほ銀行入行後、大企業法人営業、国際業務・国内法人業務企画部門等を経て18年より中小企業支援と法人向け銀行ビジネスのデジタル化に取り組む。加えて、自ら立ち上げたSDGsビジネスデスクを率いて、社会課題解決型ビジネス開発・支援とインパクト投融資のインベストメントチェーン構築を推進中。

土井 継人
Tsuguto Doi
/アドバイザー

「本FUNDは、財務的リターンだけではなく社会的インパクトを生み出す企業へ投資する、新しい投資への挑戦をするファンドだと感じています。このファンドを通じて、社会的課題に対して挑戦する企業が飛躍し、より良い社会が構築されることを目指します。金融機関の社会的責任を果たすべく、取り組んでまいります。」

2008年みずほ銀行入行後、大企業法人担当営業部での融資業務を経て、大企業事業法人向けのキャッシュマネジメント、国内資金決済プロダクト営業に従事。その後、中堅・中小企業担当営業店での法人営業を経て、現在、スタートアップ企業に対する成長支援推進に従事。加えて、SDGsビジネスデスクの一員としてインパクト投資推進等に取り組む。

今井 優里
Yuri Imai
/アドバイザー

「オランダでのトレーニー経験の中で、同僚がそれぞれの家庭に合わせて柔軟に働いている姿を見て、働き方の多様性を実感しました。日本でも同じように無理なく充実した生活を達成させたい、そんな思いからSDGsビジネスデスクに参加しました。デスクを通して本ファンドに関わらせて頂いていますが、このファンドを通して、より良い「働き方」の実現を目指したいです。」

2014年みずほ銀行入行後、中小〜中堅企業向けの法人営業に従事。2018年10月から1年間、欧州みずほ銀行(オランダ)のトレーニーとして、海外業務も経験。現在は浜松町第二部で法人営業を行う一方で、社内兼業制度を活用し、SDGsビジネスデスクを兼務。

八木 啓介>
Keisuke Yagi
/アドバイザー

「銀行員として、4年という短い経験の中でも、全国各地の中小企業の中の、単なる事業成長のみならず社会的意義を追求するお客さまとお話しする機会を何度も経験させて頂きました。自身のこれまでの経験は勿論、みずほグループに蓄積されてきた多くの知見を活用し社会的インパクトを追求する企業様のお手伝いを出来ればと思っております。」

2016年株式会社みずほ銀行へ入行後、北海道釧路支店へ配属。主に中堅中小企業営業を経験。その後2019年より、虎ノ門支店虎ノ門第二部公務課にて、主に公共法人、財団法人向けの法人営業に従事。2020年1月より、社内兼業制度を活用し、SDGsビジネスデスクを兼務。主に取引先のSDGs関連ビジネスのサポートを実施中。